がんの障害年金・セミナー動画

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勝俣範之先生とのがん障害年金セミナーがYouTubeで公開中です

障害年金の制度、診断書の書き方、がん患者を支える社会保障制度。

2021年7月10日に開催されたセミナーを、動画でご覧いただけます。

2021年7月10日、「なんでやねん!大阪がん医療ウェブセミナー」の「医師・医療者が知っておくべきがんにおける社会保障制度」が開催されました。

私(清水公一)、勝俣範之先生、坂本はと恵さんが登壇したセミナーです。勝俣先生、坂本さんとは、ともに2回目の共演になります。

その様子が、特定非営利活動法人近畿がん診療推進ネットワークのYouTubeチャンネルで公開されています。医療従事者向けですが、がん患者さんやご家族が見ても、勉強になると思います。

がん障害年金セミナーを動画で見る

YouTubeでセミナー動画を見る

2021年開催のセミナーです。動画内の所属・役職や制度の説明は、開催当時のものです。

3人の登壇者が、それぞれの立場からお話ししています

清水公一:がんと障害年金の制度・認定基準

僕からは、障害年金の制度や認定基準についてお話ししました。

  • がんで障害年金ってもらえるの?
  • どのような状態になったら、いつ、いくらもらえるのか?

など、患者さんが気になるところを詳しくお話ししています。私自身も、肺がんで障害年金を受給していた経験があります。制度の話だけでなく、患者の立場から知っておいてほしいことをお伝えしています。

勝俣範之先生:医師向けの診断書の書き方

勝俣範之先生からは、医師向けに障害年金の診断書の書き方についてお話しいただきました。

がんを診ているお医者さんでも、障害年金の診断書を書いたことがない先生は多いです。勝俣先生は、当時すでにがんの障害年金の診断書を50回以上書いているとお話しされていました。多くの診断書を書いてきた先生のお話は必見です。

医師向けの内容ですが、障害年金の請求を考えているがん患者さんにも参考になると思います。診断書を依頼する前に、ぜひ見ていただきたいです。

開催当時の所属・役職:日本医科大学武蔵小杉病院 腫瘍内科教授。

坂本はと恵さん:がん患者を支える社会保障制度

坂本はと恵さんからは、がん患者をいざというときに支える社会保障制度全般について、お話しいただきました。

普段、がん相談支援センターで実際に患者さんから相談を受けている坂本さんのお話は、ものすごく勉強になります。傷病手当金や、手続きが遅れがちになる介護保険の申請などについても話してもらっています。

がんは、病状の変化によって生活の状態が急に変わることもあります。いざというときに慌てないためにも、使える制度や相談先を知っておくことは大事だと思います。

開催当時の所属:国立がん研究センター東病院 がん相談支援センター。

セミナーのプログラム

当日のプログラムは、次のとおりです。時刻は当日の進行予定です。動画の再生位置を示すものではありません。

2021年7月10日のプログラム
予定時刻 内容・登壇者
13:00 開会挨拶:中川和彦先生
13:05 社会保障制度クイズ・セッション
13:30 患者から医療者に知っておいて欲しい がんと障害年金のこと:清水公一
13:50 医師から医療者に知っておいて欲しい がんと障害年金のこと:勝俣範之先生
14:10 相談支援センターから医療者に知っておいて欲しい 社会保障制度のこと:坂本はと恵さん
14:30 鼎談・QA:清水公一、坂本はと恵さん、勝俣範之先生、中川和彦先生
進行:福岡和也先生
14:55 閉会挨拶:中川和彦先生

当日の開催概要は、セミナーの案内ページで確認できます。開催は終了していますので、動画は上のYouTubeからご覧ください。

動画を見るときに、現在の制度とあわせて確認したいこと

セミナー開催時は、傷病手当金の法改正を控えている時期でした。その後、2022年1月1日から、同じ傷病による傷病手当金の支給期間は、支給開始日から通算して1年6か月となっています。

途中で働くなどして支給されない期間がある場合、その期間を除いて支給期間を数える仕組みです。詳しくは、協会けんぽの傷病手当金の案内をご確認ください。

障害年金の金額も毎年度改定されます。動画内の金額をそのまま現在の金額として受け取らず、障害年金の額はどう決まる?など、現在の案内とあわせて見ていただければと思います。

診断書の依頼や請求の準備については、がんの障害年金の請求のポイント、がんの障害年金の認定基準もご覧ください。

まとめ

障害年金の制度、医師が書く診断書、がん患者を支える社会保障制度。それぞれの立場から話を聞けるセミナーです。

医療者向けですが、これから障害年金の請求を考えている患者さんやご家族にも参考になると思います。制度を知っておくことが、いざというときの備えになります。ぜひご覧ください。

参考資料

リンク・制度情報の確認日:2026年10月28日。

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